特定商取引法に基づく表記
プライバシーポリシー
   

お買い物ガイド

ご注文について

オンラインストアではお盆休み、年末年始を含め、24時間ご注文を受け付けております。
ご注文は通常1〜3営業日以内に対応させていただきます。18時以降のご注文の場合は
翌営業日の11時からの対応となります。
商品についてのお問い合わせは各商品の詳細ページから、もしくは上部メニューのお問い合わせ
フォーム「contact」からご連絡ください。

受注生産について

商品名に受注生産と記載のある商品はお客様の注文を受けてから製造をさせていただく
商品となります。納期の目安につきましては、商品名に記載させて頂いております。
お客様のご都合による返品や交換、注文のキャンセルは基本的に承りかねますことを
ご理解下さいます様お願い申し上げます。
尚、商品に不良が見つかった場合は返金での対応となる場合がございますので予め
ご了承ください。

よくある質問

Q: クレジットカード決済完了後、銀行口座から引落しがされるのはいつですか?
A: お客様とカード会社とのご契約内容よります。当店では照会できませんので、お客様より
ご利用のカード会社にお問合わせいただきます様お願い致します。

Q: クレジットカード決済の支払い回数の変更は可能ですか?
A: いいえ、当方の決済システムでは変更できません。ただし、カード会社によっては決済後の
支払回数変更が可能な場合がございますので、お客様よりご契約のカード会社へお問い合わせ
いただきます様お願い致します。

Q:領収書は発行できますか
A:領収証についての説明をご覧ください。


領収書について


下記のそれぞれの書類が会計法規上、正式な領収書となります。
※いかなる理由でありましても元の領収書が無い場合の再発行は致しかねます。
当店発行の領収書は再発行を含めPDFによる電子発行となります。


―代金引換の場合
商品配達時に配達ドライバーからお受け取りいただける、運送会社発行の領収書が
正式な「代金引換領収書」となります。

宛名変更や但し書きの記載が必要な場合、お問い合わせフォームよりご連絡の上、
下記の情報を添えて「代金引換領収書」の原本を当店の住所まで郵送してください。
「代金引換領収書」到着後、【PDF形式による電子発行の領収書】を発行を致します。
1週間〜10日程でご指定のEメールアドレスに新たな領収書を送信致します。

・ご注文時のお名前  必須
・ご注文番号 必須 必須
・送付先のEメールアドレス 必須
・宛名(注文時のお名前と異なる場合のみ)
※但し書きには商品名が記載されます。
※代引き分の領収書発行受付は、商品到着後より2週間以内とさせていただきます。
※領収書の金額は、商品代金(消費税含)+送料+代引手数料となります。


―銀行振り込みの場合
各金融機関が発行する「振込証明書」が、税務署で認められている正式な領収書です。
ネットバンキングをご利用の場合、振込の完了画面をご自身にてプリントアウトした
ものが「領収書」となります。

※領収書の金額は、商品代金(消費税含)+送料となります。振込手数料はお客さまの
領収書の金額にも含められません。
※maru発行の【PDF形式による電子発行の領収書】を希望される場合は、商品注文時に
コメント欄にてご指定下さい。その際、同時にご指定頂かない限り、お届け情報の
メールアドレスにメール添付にて送付致します。

―クレジットカードの場合
お客様のお支払いに関する直接の契約先は、各クレジットカード会社または信販会社
となります。ご利用のカード会社から送付される利用明細書が領収書となります。


●当店では、ご依頼いただいたお客様にPDFの領収書を電子発行いたします。
【PDF形式による電子発行の領収書】
領収内容を証明するという点では従来の領収書と同じですが、電子文書となります。
ただし、印紙課税の対象にはならないため印紙の貼り付けはいたしません。
PDFの閲覧環境、及び、印刷環境はお客様ご自身でご用意ください。

PDF閲覧ソフトウェア(Adobe Acrobat Reader DC)
https://get.adobe.com/jp/reader/

※携帯電話などメールの受信デバイスによってはPDF書類の閲覧や印刷に対応して
いない場合が御座います。
※当店でお客様の領収書を代理印刷して郵送するといったサービスは行っており
ませんので、予めご了承ください。

何等かの理由で、領収書の発送をご希望の場合は、国税通則法41条1項(第三者の
納付及びその代位)に基づき、お客様にて印紙税をご負担いただける場合のみとさせて
いただきます。お振込みによる送金確認後、送付させて頂きます。
尚、クレジットカード決済の場合には、金銭または有価証券の受領事実がないため、
表題が「領収書」となっていても、印紙税法基本通達第17号の1文書には該当致し
ません。従って、納品書(兼領収書)の発行のみとさせていただきます。